実は景気の先行指標ではないか?、と管理人が密かに思っているIPO件数。1990年以降のIPO件数の推移を調べてみました。年間200件近くIPOのあった時代もあれば、年間20件のIPOしかない年もあり、IPO投資って手堅いイメージがありますが、そもそもIPO投資自体が殆どできない時代もありました。
 2016年は、景気が大幅に悪化しない限りは巡航速度で進んでいきそうなIPO市場ですが、果たして何社のIPOがなされるのでしょうか?

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1990年以降のIPO社数の推移

 東京証券取引所はじめ、全市場の(今はなき地方証券取引所やナスダック・ジャパン等含む)1990年以降のIPO社数は以下のように推移してきています。

1990年135社
1991年129社
1992年27社
1993年90社
1994年150社
1995年187社
1996年167社
1997年144社
1998年87社(金融危機)
1999年107社
2000年203社(ITバブル)
2001年169社
2002年124社
2003年121社
2004年175社(IPOバブル)
2005年158社
2006年188社
2007年121社
2008年49社(IPOバブル崩壊)
2009年19社(リーマンショック)
2010年22社
2011年36社
2012年46社
2013年54社
2014年77社
2015年92社


・最大→2000年203社
・最小→2009年 19社

 何度驚くことに、IPO社数が最大となった2000年203社と最小の2009年19社、IPO社数に10倍以上の開きがあります。ご存知でした?
 2000年といえばITバブル真っ盛り。その後に2004年よりIPOバブルが始まりますが、なんとITバブル時代のほうがIPO社数多かったんです。
 そしてIPO社数が最小となった2009年といえばリーマンショック。年間19社のIPO社数では証券会社はじめIPOにかかわる仕事は、ほぼ何もない状態。この状態が2010年(22社)も続き、更にその後徐々にIPO社数も回復に向かいますが、その回復スピードは遅く、2009年を境にIPO界隈の姿が一変することになりました。

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年間70~100社のIPO社数が基礎体力

 少子高齢化で人口減少の日本で、流石にかつての年間200社のIPO、という時代は当面来ないと考えられます。上記の数字の推移からすると、年間70~100社というのが、現在の日本の年間IPO社数の基礎体力ではないかなぁ、と考えています。(相当ザックリとした数字です)

 1998年金融危機の際も87社のIPOがあった訳ですが、これ以上の景気の回復があったとしても現在の日本で100社以上のIPOが毎年コンスタントに出てくる、というのも若干現実味がないので、70~100社という数字を出しています。

 しかし年間200社のIPOという時代が、つい16年前にあったとは。時代の流れは速いもんですね。

まとめ

 IPO投資を手掛ける際に、年間何社のIPOがあるか知っておくことは損はありません。年間100社のIPOがあったとして、IPO株の申し込みをして当選率10%とすれば、年間10社のIPO投資を手掛けることができます。この当選確率は複数口座を駆使することで、アップはさせられるので、その辺りはIPO投資を手掛ける方のやる気次第の面があります。

 2016年は何社のIPO会社が登場するのでしょうか?2015年並みの100社前後のIPOがあることを願いつつ。

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